こんにちは、生殖心理カウンセラーの菅谷典恵です。

　菅総理大臣が誕生し、不妊治療が保険診療の対象になるという話し合いが持たれるようになりました。

　社会学に「社会化」という言葉がありますが、「社会の中で当たり前になること、一般的なことになること」という意味です。今回の議論は生殖医療が社会化される大きなきっかけになると思います。
　社会化が進むということは、生殖医療に対して人々が寛容でいられることにつながります。

　少し前の日本では、結婚後も働いている女性や出産後も働いている女性は少数派でした。しかし、現在ではたくさんの女性が結婚してからも、子どもを生んでからも働き続けることができます。これも社会化されたからですね。

　生殖医療にも同じことが起きれば、働きながら妊娠を目的とした治療を受けることが当然のことになると思います。そうなれば、今なんとなく感じている職場の人に伝える違和感も減少し、心理的な負担も少なくなるかもしれません。

　妊娠中や産後は、他の人から見て明らかにわかる現実的な変化（お腹が大きくなる、子どもが生まれて存在している等）があるため、周りからのサポートを得やすい環境を得ます。
　それに対し生殖医療を受けている女性、受けたい女性は、他の人からは配慮が必要な状況であることが見えません。まだ見ぬ子のために時間を使いたいのですが、生殖医療を受けるために通院するということはサポートが受けにくい環境です。
　子どもが欲しくて病院に行くことは、他の人から見えにくいこと、だからです。心理学では「見えない気持ち」をとても大事に考えます。

　職場で、「明後日は生理3日目だから病院に行きたい」「予定より排卵が早まっている気がするから今日病院に行きたい」と躊躇せずに言える社会になってほしいなと思います。

　もちろん全員の方がこのようにお考えになるわけではないと思いますが、今回は私個人の感慨も含め、ここに書かせていただきました。

　経済的な支援が増えるのは歓迎ですし、それに伴い、生殖医療は大切な治療である、ということに理解が増えると素晴らしいと感じます。みなさまの状況が負担の少ないものになりますように。

生殖心理カウンセラー　菅谷典恵